「妊娠したけれど、貯金がほとんどない…これからどうしよう」
授かり婚は準備の時間が短いぶん、お金の不安が大きくなりやすいですよね。その気持ち、とてもよく分かります。
お金を増やす方法には「もらえるお金（公的制度）を受け取る」「収入を増やす」「出ていくお金を減らす」の3つがあります。このうち、妊娠中でも今日から取りかかれて、効果が長く続くのが「固定費の見直し」です。
食費を数百円がまんするより、毎月決まって出ていく固定費を一度見直すほうが、産後の家計はずっとラクになります。この記事では、貯金が少ない授かり婚のお二人が、無理なく手元のお金を残すための固定費削減の手順を、具体的に解説します。
なお、出産や育児で「もらえるお金・助成金」の一覧は別記事にまとめています。固定費の見直しとあわせて確認すると、より安心ですよ。
なぜ「固定費」から見直すと効果が大きいのか
固定費とは、毎月ほぼ決まった額が出ていくお金のこと。スマホ代、保険料、サブスク、光熱費などが代表例です。
固定費は、一度見直せばその後は何もしなくても節約効果が続きます。毎日の食費や日用品をがまんし続けるのは、妊娠中の体調や気持ちにも負担が大きいもの。先に固定費を整えておくほうが、ストレスなく続けられます。
今日から見直せる固定費の4ステップ
1. スマホを格安SIMに乗り換える
大手キャリアから格安SIMに乗り換えると、1人あたり月数千円、夫婦2人で月1万円前後の節約になることもあります。データ容量を使う分だけのプランに見直すだけでも効果があります。まずは直近の利用データ量を確認し、自分たちに合った容量のプランを選んでみましょう。
2. 使っていないサブスクを解約する
動画配信、音楽、アプリの課金など、なんとなく続けているサブスクはありませんか。1つ数百円でも、いくつか重なると月数千円になります。スマホの「サブスクリプション一覧」や、クレジットカードの明細を見て、ここ数ヶ月使っていないものは解約しましょう。
3. 光熱費・電力／ガス会社を見直す
電力会社やガス会社は、住んでいる地域によって選べる場合があります。料金プランを比較して乗り換えると、毎月の光熱費を抑えられることがあります。産後は在宅時間が増えて光熱費も上がりやすいので、今のうちに見直しておくと安心です。
4. 保険の入りすぎ・不足を確認する
独身時代に入ったまま見直していない保険があると、家族構成に合っていないことがあります。反対に、子どもが生まれることで新たに備えたい部分も出てきます。「入りすぎ」も「足りなすぎ」も家計のムダや不安につながるので、このタイミングで一度確認しておきましょう。
5. 家賃などの住居費が高すぎないか見直す
固定費の中でも特に大きいのが家賃です。今の住まいが収入に対して高めなら、出産前の動きやすい時期に、家賃を抑えた部屋への住み替えを検討するのも一つの方法です。更新時期が近い場合は、管理会社に家賃の交渉ができないか相談してみる手もあります。
ただし引っ越しには初期費用がかかるので、毎月削減できる額と引っ越し費用を見比べてから判断しましょう。妊娠後期の引っ越しは負担が大きいため、動くなら安定期までに済ませておくと安心です。
6. 銀行やカードの手数料・金利を見直す
ATM手数料や振込手数料、リボ払いの金利なども、積み重なると無視できない固定費です。給与振込や引き落としを手数料が無料になる条件にまとめる、リボ払いやキャッシングがあれば早めに整理する、といった見直しで、ムダな支払いを減らせます。
毎月「何に使ったか分からないけれど引かれているお金」がないか、明細を一度チェックしてみましょう。
節約は大切ですが、削らないほうがいいものもあります。栄養のある食事、妊婦健診や医療にかかるお金、体調を保つための費用は、ここで無理にがまんすると、かえって母体や赤ちゃんの負担になりかねません。
「固定費は思いきって見直す、健康に関わるお金は守る」――このメリハリが、産後まで続けられる家計づくりのコツです。
一度に全部やろうとすると大変なので、効果の大きいスマホ代から手をつけるのがおすすめです。体調の良い日に1つずつ進めれば、無理なく月1万〜2万円の削減を目指せます。パートナーと一緒に取り組むと、家計の方針もそろえやすくなりますよ。
固定費を減らしつつ「もらえるお金」も取りこぼさない
固定費の見直しで支出を抑えたら、次は「もらえるお金」を漏れなく受け取りましょう。出産・育児には、申請すれば受け取れる公的なお金がいくつもあります。代表的なものは次の4つです。
- 出産育児一時金：子ども1人につき原則50万円。多くの病院で「直接支払制度」が使え、窓口での負担は差額分だけで済みます（※出典：厚生労働省。金額・要件は改定される場合があります）。
- 出産手当金：勤務先の健康保険に加入して働く人が、産休中に受け取れる手当です（※協会けんぽ）。
- 育児休業給付金：雇用保険に加入し育休を取得する人が対象。育休開始から一定期間は休業前賃金の67%が目安です（※厚生労働省）。
- 児童手当：0歳から高校生年代まで支給されます。出産後すぐに市区町村への申請が必要です（※こども家庭庁）。
これらは働き方（会社員・自営業・扶養内など）によって対象や金額が変わります。「自分たちは何が対象になるか」は、勤務先・加入している健康保険・お住まいの市区町村で確認しておきましょう。固定費で支出を減らし、制度でもらえるお金を増やせば、家計の安心感はぐっと高まります。
一人で見直すのが難しいときは、プロの力も借りられる
「どこから手をつければいいか分からない」「保険や家計の判断に自信がない」というときは、お金の専門家（FP）に無料で相談しながら整理する方法もあります。
第三者のプロと一緒に数字を見ることで、削りどころが分かりやすくなり、パートナーとも家計の方針を共有しやすくなります。
固定費の見直しでよくある質問
Q. まず何から始めるのが効果的？
A. 一番のおすすめはスマホ代です。格安SIMへの乗り換えは手続きがオンラインで完結しやすく、一度切り替えれば毎月の節約効果がずっと続きます。
Q. 妊娠中でも手続きはできる？
A. 多くの見直しはオンラインや郵送で完結します。体調の良い日に、パートナーと分担しながら少しずつ進めれば、外出の負担をかけずに済みます。
Q. どれくらい節約できれば十分？
A. 家庭によって異なりますが、スマホ・サブスク・光熱費・保険をまとめて見直すと、月1万〜2万円ほど手元に残せるケースもあります。浮いたお金は出産・育児用の口座に分けておくと、貯まっている実感が持てて続けやすくなります。
Q. 格安SIMにすると不便にならない？
A. 多くの格安SIMは大手キャリアの回線を借りて提供されているため、日常使いで困る場面は少なくなっています。お昼どきなど混み合う時間帯に速度が落ちることはありますが、まずは1人分だけ試して使い心地を確かめるのもおすすめです。
Q. 固定費の見直しはいつから始めるのがいい？
A. 早いほど節約効果が長く積み上がるので、思い立ったときが始めどきです。ただし無理は禁物。つわりが落ち着いた体調の良い日に、効果の大きいスマホ代から1つずつ進めていきましょう。
まとめ：固定費から整えれば、貯金が少なくても前に進める
貯金が少なくても、やれることは確かにあります。まずは固定費を見直して手元に残るお金を増やし、もらえる制度を漏れなく活用する。この2つを進めるだけで、お金の不安はかなり小さくできます。
一度にすべてを完璧にする必要はありません。体調と相談しながら、できるところから一つずつ整えていきましょう。固定費はいわば「家計の体質改善」。今のうちに整えておけば、産後の忙しい時期も、節約をがんばり続けなくてもお金が残りやすくなります。お二人が安心してマタニティライフを過ごせるよう、応援しています。
