妊娠が判明して嬉しい反面、「授かり婚（できちゃった婚）って世間からどう見られているんだろう…」「珍しいケースなのかな…」と不安になっていませんか？
「周りに同じような人がいなくて肩身が狭い」
「実際、授かり婚の割合ってどれくらいあるの？」
ネット上のイメージに惑わされる必要はありません。厚生労働省が公表している公的な統計データを読み解くと、授かり婚は決して珍しいことではなく、社会に広く浸透している実態が見えてきます。
この記事では、公的データに基づく「授かり婚の割合」と「年代別・都道府県別の傾向」、そして世間の意識の変化をわかりやすく解説します。客観的な事実を知って、安心して前を向くきっかけにしてくださいね。
日本の授かり婚の割合は「約5組に1組」（令和元年18.4％）
厚生労働省の「令和3年度 人口動態統計特殊報告 出生に関する統計」では、結婚して最初に生まれた子ども（嫡出第1子）のうち、「結婚期間が妊娠期間より短い出生」＝いわゆる授かり婚にあたる出生の割合が集計されています。最新の集計である令和元年の割合は18.4％でした。
つまり、第1子が生まれた夫婦のおよそ5組に1組が授かり婚ということになります。これは決して少数派ではなく、ごく一般的な結婚のきっかけの一つになっていることがわかります。
なお、この18.4％は「第1子が生まれた夫婦のうちの割合」であって、結婚したカップル全体に占める割合ではありません。数字の意味を押さえておくと、ネット上のあいまいな情報にも振り回されにくくなります。
「私たちはだらしないのでは…」と自分たちを責める必要はまったくありません。あなたの周りにも、言わないだけで実は授かり婚だった、という先輩夫婦がたくさんいるのです。
授かり婚の割合はどう変化してきた？
授かり婚の割合は、ずっと一定だったわけではありません。厚生労働省の統計では、平成14年（2002年）の27.9％をピークに、その後はゆるやかに低下し、令和元年は18.4％となっています（※）。ここ25年ほどは、おおむね「4〜5組に1組」の範囲で推移してきました。
つまり授かり婚は、「最近増えた一時的な流行」ではなく、長く一定の割合で存在してきた結婚のかたちだといえます。決して特別なケースではないと知ると、少し肩の力が抜けるはずです。
【年代別】若い世代ほど授かり婚の割合が高い
授かり婚の割合は、母の年齢によって大きく変わります。令和元年の統計では、年齢階級別の割合は次のとおりです。
- 15〜19歳：80.4％（5人に4人）
- 20〜24歳：55.0％（半数以上）
- 25〜29歳：17.6％
- 30〜34歳：10.1％
- 35歳以上：10.1％
10代後半では8割、20代前半でも半数以上が「妊娠が先にあっての結婚」です。この年齢層では、妊娠が結婚を真剣に決意するきっかけになっていることがデータからもうかがえます。一方で、30代以降でもおよそ10組に1組が授かり婚であり、幅広い年代で見られるスタイルだとわかります。
若い世代ほど割合が高くなる背景には、結婚を具体的に計画する前に妊娠が分かるケースが、年齢が低いほど多いことがあると考えられます。反対に20代後半以降は、結婚を見据えてから妊娠する人が増えるため、割合は徐々に下がっていきます。
大切なのは「年代ごとに事情が違う」と知っておくことです。自分たちの状況を客観的に見られるようになると、周囲の声に過度に振り回されずにすみます。
【都道府県別】地方と都市部で見られる割合の違い
厚生労働省のデータからは、都道府県によって授かり婚の割合に地域差があることも読み取れます。
令和元年の統計で最も割合が高いのは沖縄県の30.8％で、次いで佐賀県27.3％、熊本県26.6％と、九州や東北に高い県が目立ちます。背景には、若い世代での妊娠先行結婚が多いことや、親族・地域のつながりが強く、育児サポートを得られやすい土壌があることなどが指摘されています。
対して最も低いのは東京都の13.9％で、神奈川県14.7％、愛知県15.8％と続きます。晩婚化が進む都市部ほど、割合は低めになる傾向です。ただし人口が多いぶん、実数としての授かり婚カップルは都市部にも数多く暮らしています。お住まいの地域で割合の高い・低いに関わらず、引け目を感じる必要はまったくありませんよ。
地域差の背景には、初婚年齢の違いだけでなく、子育てに対する周囲のサポート体制や価値観の違いもあると考えられます。割合が高い地域では「珍しくないこと」として受け止められやすく、低い地域でも、実際には言わないだけで身近に経験者がいることがほとんどです。数字の大小よりも、「どの地域にも当たり前にいる」という事実のほうが、安心の材料になるはずです。
「おめでとう」と言ってくれる世間の意識の変化
一昔前は「順序が違う」と言われることもあった「できちゃった婚」ですが、最近では「授かり婚」という呼び名が定着したように、世間の受け止め方はやわらかく変化しています。
少子化が進む今、新しい命が誕生し、家族が増えることは心から祝福される出来事です。結婚式場でも「マタニティウェディングプラン」が一般的になり、世の中全体が授かり婚を後押しする雰囲気にシフトしています。SNSなどでも、授かり婚やマタニティウェディングを前向きに発信する人が増え、「珍しいこと」という意識そのものが薄れてきています。
世間の意識は寛容になっていますが、親世代や祖父母世代には、まだ昔ながらの感覚を持つ方もいます。だからこそ、「親への挨拶の順番」や「お金の準備」といった現実的な姿勢を見せることで、心配の声をやわらげていきましょう。
「授かり婚」と「できちゃった婚」は何が違う？
「授かり婚」と「できちゃった婚（でき婚）」は、どちらも「結婚の前に妊娠が分かったうえでの結婚」を指す言葉で、意味そのものは同じです。違いは主に言葉の印象にあります。
「できちゃった」には少しカジュアルでネガティブな響きがあるのに対し、「授かり婚」は“新しい命を授かった”という前向きな意味合いで使われます。最近は後者の呼び方が広がっており、それ自体が世間の受け止め方の変化をあらわしているといえます。呼び方が違っても、これから家族として歩んでいくお二人の価値が変わるわけではありません。
授かり婚の割合・データに関するよくある質問
Q. 授かり婚は恥ずかしいこと？
A. 恥ずかしいことではありません。データの通り、結婚のおよそ4組に1組が授かり婚で、若い年代では過半数を占めます。大切なのは順序よりも、これから家族として誠実に歩んでいくことです。
Q. 芸能人や有名人にも授かり婚は多い？
A. 公表するかどうかは人それぞれですが、授かり婚を公表している著名人も少なくありません。世間でも前向きに受け止められることが増えています。
Q. 授かり婚は離婚率が高いって本当？
A. 「若くして結婚するほど離婚率が高い」傾向はありますが、これは授かり婚かどうかというより、結婚時の年齢の影響が大きいとされています。お金や家計のルールを早めに整えることで、円満な家庭は十分に築けます。
Q. このデータはいつの統計？
A. 本記事の割合は、厚生労働省「令和3年度 人口動態統計特殊報告 出生に関する統計」に掲載された令和元年の数値です。この統計は数年おきの公表のため、最新の数値は厚生労働省の公表資料でご確認ください。
まとめ：データで安心したら、次は「お金と制度」の準備を
約4組に1組が授かり婚という事実を見て安心したら、次に向き合いたいのが「出産費用」や「今後の生活費」といった現実的なお金の準備です。多くのカップルが、同じところで悩み、つまずいています。
児童手当、出産育児一時金、産休・育休の手当など、知らないだけで受け取り損ねてしまうお金もあります。自分たちだけで複雑な公的制度を調べるのは大変なので、お金の専門家である無料のFP（ファイナンシャルプランナー）相談を活用するのも一つの方法です。プロのFPが、もらえる手当を洗い出し、産後の家計を見据えたライフプラン表を作ってくれます。
なお、本記事の割合は厚生労働省「令和3年度 人口動態統計特殊報告 出生に関する統計」（令和元年）の数値で、調査年や集計方法により変動します。手当・助成金の金額や受給条件も制度改定や個人差があるため、最新の情報は各公的機関の窓口や担当のFPにご確認くださいね。
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